うつ病や自殺などの問題は今や社会現象とも言われるほど頻発しています。また子育て支援、被害者の救済、老齢者の心の援助、被災者の心のケア、学級崩壊、ＡＤＨＤ、発達障害の問題など、ますます心の支援が重要なものとなり、今では心理カウンセラーの需要は高まるばかりです。
そのため、心理カウンセラーを養成するための講座が数多く存在しますが、中でもＮＰＯ法人日本カウンセリングカレッジ（ＮＣＣＰ）主催の「ＮＣＣＰ認定カウンセラー養成講座」は今注目を浴びている講座の一つです。ＮＣＣＰは３０数年の実績があり、このＮＣＣＰ認定カウンセラー養成講座では、カウンセリング全般にわたる基礎理論だけでなく、カウンセリングの実習ならびに、認知行動カウンセリングに重点が置かれています。この認知行動カウンセリングは、特にうつ病にその効果があると認められ、近年次第にその範囲を広げ、パニック障害はもとより、統合失調症の分野まで効果が確認されております。そして英米では、この認知行動カウンセリングが効果のある療法として広く普及してきています。
また一方で、この養成講座では、心の安らぎ、心の奥の深さに対応してトランスパースナル心理学もとりあげています理論だけで終わってしまう養成講座も少なくありませんが、心理カウンセリングの特性を考えると、やはり実践的なトレーニングが必要になるかと思います。その点でも、このＮＣＣＰ認定カウンセラー養成講座では、実際のカウンセリングの現場で活躍しうる心理カウンセラーの養成という観点から理論だけでなく実践的技法の習得も重視されているので、注目されているようです。
現代人は過度のストレスにさらされており、その結果、家庭内暴力や幼児虐待といったさまざまな社会問題が発生しています。心理カウンセラーの役割とは、こうした諸問題を解決するために心理カウンセリングを行い、精神的健全さを取り戻すように導くことではないでしょうか。
病院や企業でもその需要が高く、今後ますます求められると言える心理カウンセリングの技能ですが、現時点では心理カウンセラーの資格は国家資格ではなく、言ってしまえば誰でも心理カウンセラーを名乗ることはできます。ただし実際にカウンセリングを行うとなると、やはり相応の学習や経験を積んだ者にしかできないでしょう。ではそんな心理カウンセラーになるための勉強をするにはどのような方法があるのでしょうか？
心理カウンセラーになるための専門学校などもありますが、社会人などで通学の時間がない人におすすめなのは通信教育です。心理カウンセリングという特性上、本来であればロールプレイなどの実践的なトレーニングが必要です。これができないのが通信教育のデメリットでもありますが、通信教育でも教材、テキスト、レポート等の提出によってある程度の知識を身につけることはできます。また実践的なトレーニングができない分、通信教育では添削などもより丁寧に行われているようです。また心理カウンセラーの通信教育を受けることによって、自己カウンセリングも可能になります。通信教育を通して、自己発見を繰り返しながら成長していくことができるのです。心理カウンセラーになりたい人だけでなく、自己発見のために通信教育を受けるというのも良いかもしれません。
日本では、心理カウンセラーの免許の国家資格は、作ろうという動きはあるようですが、現時点ではまだありません。
心理カウンセラーの資格は、○○心理士、○○認定カウンセラー、○○療法士、○○カウンセラー、などのように、学会や財団、任意団体などが証明する資格が様々あり、日々その種類が増えているというのが現状のようです。どの資格が良いということは一概にはいえませんが、どの資格にしても、それを受験する前にはそれがどういった資格であるかをきちんと調べた方が良いでしょう。例えば、○○学会が認定する○○心理カウンセラーという資格があるとします。すると、この資格をもっている人は、○○学会がカウンセラーとして必要としている条件を充たしたカウンセラーであるということになります。カウンセラーとしての条件は、資格を出している学会や財団、任意団体によって、異なります。つまり、どうすればその資格が取れるのかということを調べると、どのようなことを条件としているかがおのずとわかるわけです。あまりに簡単に資格が取得できるものは、それだけ必要条件が少ないということになりますので、実際取得しても社会的信用度が低く、あまり役に立たないかもしれません。
国家資格としての心理カウンセラーの資格がない現状では、誰でも心理カウンセラーになれるということになります。またカウンセリングを行うにあたって、申請や許可をもらう必要もありません。しかし、実際問題として、カウンセラーを行うにはカウンセラーとしてのトレーニングや学習がないと難しいため、何らかの資格を取った方が良いのは明白です。心理カウンセラーとしての経験を積んだ上で、独立してカウンセリングルームを開設するという方法ももちろんありますが、心理カウンセラーはまだ社会的な認知度が低く、独立開業している心理カウンセラーも少ないため、開業時には相当なリスクがあると言えるでしょう。
しかし心理カウンセラーとして独立していなくても、人と関わる職業には仕事の中でカウンセリングがつきものです。例えば警察官は加害者の身の上の相談を受けたり、被害者の苦しみに直面することがあるでしょうし、福祉施設の職員は毎日接する施設利用者との対話でカウンセリングが必要とされます。また、社内の対人関係を円滑にしたり、社員の能力開発の相談に応じるために、企業の人事担当者にカウンセリング能力が求められることもあります。地域の生活相談を担当する公務員にもカウンセラーとしての仕事が求められます。このように、独立してカウンセリング業務を行う心理カウンセラーはまだ少ないのですが、カウンセリングを仕事に生かせる職場はとても多く、求人や募集も多いでしょう。心理カウンセラーの求人先としては病院や診療所、保健所や児童相談所、社会福祉法人などが主ですが、その他にも教育機関や一般企業からの求人も少なくありません。
教育現場や職場での人間関係のストレスや悩みなどを抱えている人の多い現代社会。そのため、カウンセリングの専門家を教育機関や職場に配置するため、心理カウンセラーを募集することは今や珍しいことではなくなっているのです。